三井物産の100%子会社として2001年に設立されたサイバーセキュリティ専門企業。SOC監視、脆弱性診断、ペネトレーションテスト、コンサルティング、インシデントレスポンスなど幅広いセキュリティサービスを提供し、国内トップクラスのセキュリティエンジニアリング企業として官公庁・大手企業を支援している。
MBSDは、24時間365日体制のSOC（セキュリティオペレーションセンター）監視サービス「ASOC」やマネージド検知・対応（MDR）、Webアプリケーション・ネットワーク・モバイル・IoTを対象としたペネトレーションテスト・脆弱性診断、デジタルフォレンジックによるインシデント対応支援を主力事業としている。近年は資産・脆弱性管理SaaS「CAAV」やAIシステムを対象とした「AIセキュリティ」診断など、新領域のサービス開発にも力を入れている。
顧客は金融、製造、通信、官公庁・自治体など幅広い業種の大企業・団体で、2017年から2024年までに8,000件以上の診断実績、70以上の官公庁案件を有する。セキュリティ監視・診断・コンサルティングを組み合わせたサブスクリプション型/プロジェクト型の役務提供により、単発の脆弱性診断から継続的な監視運用まで一貫して提供するビジネスモデルを取っている。
三井物産の完全子会社という信用力を背景に、日本国内で「最大規模のセキュリティエンジニアリング専門家集団」を自任するトップクラスのセキュリティベンダーである。FIRST、NCA、JNSA、JC3など主要業界団体に加盟し、日立システムズなど大手ITベンダーとも協業を進めるなど、業界内での存在感を強めている。
AIを悪用した攻撃やAIシステム自体の脆弱性に対応する「AIセキュリティ」領域、マルウェアテイクダウン（Microsoft社との「Amadey」「StealC」摘発協力等）に代表される脅威インテリジェンス・ダークウェブ監視、クラウド移行企業向けの監視・診断サービス拡充が今後の重点領域となっており、SOCアナリスト、診断エンジニア、脅威インテリジェンスアナリスト等のポジションでの配属が見込まれる。
「Empowering a Digital Society and Directing It Toward a Secure Future（デジタル社会を支え、安全な未来へ導く）」を掲げ、予防・検知・対応（Protect, Detect, Respond）の一連のセキュリティライフサイクルを通じて顧客のDXを支えることを企業理念としている。
セキュリティ技術への強い探究心と継続的な学習意欲を持ち、攻撃者視点でリスクを分析できる論理的思考力を備えた人材が求められる。また、顧客企業や官公庁との折衝も多いため、専門知識を平易に説明できるコミュニケーション能力や、チームでインシデント対応にあたるための協調性も重視される。